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育休・産休のあと、今の職場に復帰するか、そのまま辞めるか

現代では、女性の社会進出が目立っています。その中で、育児休暇などのあと、また働きたいと考える女性も多いです。企業としても、考えが分かれるところで、デリケートな問題ですよね。

1.今までの会社の対応は?

まずは、会社の子育て支援に対する姿勢や職場環境を、客観的に考えてみましょう。今まで職場の先輩や同僚で、育児休暇の後、職場復帰している人がいるか確認が必要です。

そういった人が多いなら、子育てに理解のある会社といえますし、少ないまたは、全くいないなら、前向きに考えていない会社かもしれません。

ですが、子供がいる主婦に対して「仕事を続けるな」とは法律の関係上言えないのです。法律で、育児休暇や産後産前休暇を取らせないことは違法なのです。とはいえ、職場の雰囲気や考え方は千差万別ですから、皆が守っているとは言えないのが現状です。

2.これを機に転職を検討する

今の会社が、こういったことにあまり前向きではない場合、他の企業に転職を考えても良いと思います。「子供がいる」ということを前提に就職活動していくのも一つです。

この時、理解ある会社であっても、面接で聞かれることが「残業は問題ありませんか」「休日出勤は可能ですか」といった、家庭と仕事を両立できるかといった趣旨の質問です。

この手の質問には「子供も手が離れていますから、問題ありません」「子供や夫の理解も得られていますから」といったように、過程に問題なく仕事に取り組める姿勢をアピールすることが大切です。

まとめ
・産休・育休は会社の考えが分かれる
・そういった事情による転職はやむなし

「ほかの会社も受けていますか?」面接で聞かれたらどう答えるべきか」

転職活動するにあたって、複数の応募は当たり前の時代です。インターネットの普及により、メールで履歴書を送る例もあり、就職活動も簡単にできるようになっています。こうしたことは、面接官も知っていますから、応募状況を確認したいなどの意味で、「他社も受けてますか」という質問がよくされます。

1.正直に答えて問題ない

先にいったように、いまや複数応募は当たり前ですから、それ自体は隠す必要はありません。この質問で面接官が知りたいのは「採用したらウチに来てくれるか?」「入社意欲は本物か?」という点です。そこに配慮して答えることが大切です。どんなに良い人材も、入社してくれないなら、仕方ありませんからね。

たとえば、「はい。応募しています」で終わるより、
「はい。応募しています。でも、私としては○○分野の中でも、とくに□□系を扱う御社で働きたいと考えています」など、会社選びの基準や志望動機に沿った入社意欲の再アピールをおすすめします。

なかには「ウチが第一志望か?」などと聞く担当者もいるでしょう。この質問も難しいところですよね。相手の出方をけん制する意味でも、実際の情報量の面でも、こういった答えはいかがでしょうか。

「私は、まず面接で詳しいお話を伺いたいと考えており、先入観によるランク付けはしていません」「独りよがりな判断にならないよう、こういった場で、仕事内容の詳細を確認し、その上で検討したいと考えています」
このように答えると、相手も悪い気もせず、質問も上手に回避できると思います。

2.応募に一貫性をもたせる
この質問のもう一つ重要なポイントとして、企業や仕事選びの価値観を知りたいということあります。様々な業界や、思いの意思統一がないと「どの会社でもいいのか」と思われてしまいます。

面接で回答する際には、仕事をしていくうえで、こういったことを重視していて、その企業について魅力を感じている理由、もっと知りたいことなどを話すと、良いと思います。

まとめ
・複数応募は当たり前で、正直に答えてもよい
・その際、入社の意欲、仕事観を明確に答える

喫煙者は転職活動で不利になるのか

今、日本では禁煙が一種のブームになっています。レストランやパチンコ店といったサービス業に至るまで、様々な場所で禁煙が叫ばれています。
では、喫煙者は転職活動においてはマイナス要因となるでしょうか?

1.喫煙者は不利になる可能性がある

結論から言うと、タイトルにある通り、不利になる場合があります。
外資系企業では、健康への影響や喫煙スペースを設けるためのコスト、就業時間中の喫煙による効率の低下といった点から、喫煙に対する見方は厳しい企業もあります。
国内企業でも、「お客様の中には、においを気にされる方もいる」などという理由で、喫煙者を採用しないことを明示する企業も出始めています。

一般の企業でもこういったことが起こっています。なので医療関係の職種だと、さらに厳しく見られる場合があるでしょう。

2.自己管理能力を疑われる場合もある

アメリカでは、喫煙者や太っている人を採用しない企業もあるそうです。理由は、自己管理能力がないということです。
さらに、喫煙者と非喫煙者が同室で仕事をする場合、非喫煙者が迷惑をこうむるという意見もあります。においや、受動喫煙による健康被害が理由です。
こういったように、周囲に迷惑をかけているのに、禁煙しないということが「自己管理能力がない」という意見です。

ですが、喫煙は個人の趣味嗜好です。企業が強制的に「禁煙しなさい」とはいえないのが現状です。
喫煙以外の趣味嗜好の話をすると、ストレス耐性があるという意味で、その発散法をもっていると、面接でプラスになることもあるようです。

こうして喫煙するということが直接、採用の可否に影響しないまでも、面接の際に「喫煙の習慣がありますか」「喫煙と自己管理についてどのように考えていますか」といったこと聞かれたというケースもあり、喫煙がプラスにはならないのが現状です。
喫煙者には厳しい社会ですが、こういったことをきっかけに、禁煙するのもいいのかもしれませんね。

まとめ
・喫煙は少なくともプラスにはならない

在職中の転職活動、退職後の転職活動。どちらがいいのか?

これは今、転職を考えている皆さんの気になる点かと思います。退職後では相手の企業の評価に影響するのでしょうか。在職や退職後のメリットデメリットを考察します。

1.評価は変わらない

結論からいえば、在職中でも退職後でも、それ自体が採用担当者に評価されることはありません。それらを理由に、採用不採用が決まるわけでもありません。

ただ、離職後の場合、その期間は重要です。一般に半年から一年以上離職の期間があると、必ずといっていいほど面接で「退職されてから今まで何をされてましたか」といった質問がされます。このときの採用担当者の気持ちは「今まで遊んでいたのか」「就職活動が上手くいかなかったのか」といったものです。
このあたりを確認したいと思い、聞いています。なので、しっかりとした理由があるなら、素直に話したほうが無難です。「遊んでいた」と思われては当然マイナスの評価になりますから、注意して答えましょう。

2.在職中、退職後の転職活動のメリットデメリット

在職中の転職活動でのメリットは

・生活面で心配することない
・転職活動をしながら不足しているスキルや知識を補うこともできる
・「こういった理由で転職を決意した」「御社で現在の会社でできないことをやりたい」という熱意をアピールできる
こういったことです。逆にデメリットは
・時間の調整がしにくい
・転職活動が長引くと、決心が揺らいでくる
といったことが考えられます。

転職活動が長くなると、生活の不安もないことから、だんだん転職活動自体が面倒になってしまうことがあります。あなたの周りにもいるかもしれませんが「辞めたい。転職したい」といっていつまでも転職しない人です。こうなる危険性はあります。

一方、退職後に転職活動するメリットは
・時間に余裕があることで、転職活動に打ち込むことができる

デメリットは
・長期化すると生活に不安が出る
・なかなか決まらないと、その焦りから、志望度の低いところへいって後悔する可能性もある

こういったように、どちらもメリットもデメリットもあります。先にも言いましたが、在職中も、退職後もそれ自体はあまり評価の対象にはなりません。採用担当の評価は「仕事ができるか」「入社したとき、周囲との人間関係は問題ないか」といったことです。
どちらがいいのか一度考えて、あなたに合った就職活動をしてくださいね。

転職を繰り返さないために

あなたの転職したい理由は何でしょうか。それによっては、転職が必ずしも解決方法ではない場合があります。
よくあるのが、人間関係や給与の不満でしょうか。

「転職はゼロからのスタート」

仮に転職を決意した場合、どんな職場であれゼロからのスタートになります。「今までの経験があるじゃないか」という意見もあります。ですが、別の職場に移るということは、そこでまた人間関係の構築やご利用者様の情報など、新しくやらなくてはいけないことがでてきます。

「転職だけが解決なのか」

転職したい理由が人間関係の場合、新しい職場でも、同じように上司や部下もできます。そこで必ず、あなたと合う人、やりやすい人だけとは限りません。同じように合わない人が出てくる覚悟が必要です。

転職したい理由が給与の場合、同じような仕事内容で、給与だけ上がるというような上手い話はないでしょう。一般に給与を上げようとするなら、仕事の責任や難易度が上がり、以前より大変になるはずです。その上、新しい職場での業務になりますので、そこに合うかどうかは、入ってみないとわからないところでもあります。以前の職場にはなかった気苦労もあるでしょう。

それに一度転職してしまうと、それに慣れてしまい、何度も転職する人が多いです。転職するかどうか以前に、根本的な解決方法はなんなのか、考える必要があります。これが解決されない限り、転職を繰り返す人になってしまう恐れがあります。

問題が人間関係なら、話し合いの場を持つなどの努力はしましたか。そういった努力なしでは、新しい職場でも同じことを繰り返すかもしれません。問題が給与であれば、ベースアップや病院内の出世など、転職以外に解決する方法はありませんか。こういったことを一度しっかりと考え直すといいでしょう。

それらを考えた上で、それでも「転職したい」と思うかもしれませんし「やっぱりもう少し頑張ってみよう」と思うかもしれません。
転職したい気持ちを良い機会ととらえ、色々と考えてみてもいいでしょう。

まとめ
・問題の解決は、一つではない
・まずは今の職場での努力が必要

看護師の仕事をして感じること

患者さんからの「ありがとう」の言葉に遣り甲斐を感じます。

どんなに疲れていても、患者さんが毎日自分を待っていてくれると思えば、仕事場に向かう足取りも決して重くはなりません。自分を待っていてくれる人がいる職場は本当に嬉しいし、今は遣り甲斐を感じています。

病院勤務の場合は、急な手術などで時間が不規則になります。また、夜勤などのシフト勤務は、昼夜が混在して、体力を消耗します。病気の人と接する仕事なので、いつも健康で元気に働きたいものですが、不規則な勤務時間のため、体調を崩して職場を離れる同僚も少なくはありません。とても遣り甲斐のある職場なのですが、体力勝負な部分も大きいので、今後の自分の進退についてはいつも頭を悩めています。

 

勤務を終えるとクタクタで家に帰るので、お金を使う機会がなく貯金が増えました。

仕事帰りに買い物に行ったり、友人と食事をすることもあまりありないせいでしょうか、とにかくお金を使うチャンスがありません。休日も友人たちと同じではないので、友達づきあいが疎遠になったねと言われて少し悲しいです。しかし、少し長いお休みをもらって海外旅行に行ったりできるのは日頃頑張ってるご褒美だと感じています。

 

患者さんを抱きかかえることも多いため、腰に負担がかかることもあり、腰痛で悩んでいる同僚も少なくはありません。病院勤務なのに整骨医院に通院したりしています。また、お休みの日にはエステや整体に通うこともあります。体力勝負の仕事です。時間があれば、ジョギングしたりプールに行って泳いだりしながら、体力をつけて頑張っていきたいと思っています。

面接

看護師の場合、面接スタイルは病院によっても様々だと思われます。総務部の人事担当や、現場の医師や看護師と行なう場合もあるでしょう。自分がどうして転職を思い立ったか、そして、新しい職場ではどんなことができるのか、したいのかということを、誠意を持って伝えることが大切です。コミュニケーション能力はどのような職場でも求められる重要なポイントですが、医療の現場を経験して転職に挑む場合は、その迅速な判断力や瞬発力を強く求められるでしょう。また、とても忙しい職場の場合は、すぐにでも即戦力として現場に入って欲しいと相談されることもあるでしょう。履歴書や職務経歴書に書かれている情報を重視した項目の確認としての面接が行われ、即仕事をスタートするという場合もあるでしょう。

いずれにしても、書類選考が通って面接に呼ばれるということは、先方に来て欲しいというアクションを取られているということを意味します。対面で話し、履歴書や職務経歴書に書かれている内容と相違ある人材でない限りは、採用になる確率が高いのが看護師です。
前職でも同じ規模の病院で看護師をしていた人ならば、病院が看護師を暇になどさせておかない場所だということも理解できているでしょう。
もし、勤務条件が理由で転職を決めたのであれば、新しい職場で同じような条件下になることは避けなければなりません。何事も最初が肝心です。面接の段階では、まだ職場を辞めていない状態が望まれます。なぜなら、今の職場よりも勤務条件が良くなければ、断ればよいのです。断ることができるのです。

転職の場合、面接は必ず仕事を辞めていない状況下で受けることをお勧めします。

応募書類の書き方

何度か転職を経験している人あれば、応募書類の書き方も慣れているかもしれません。しかし、もし転職が初めてという場合は、新卒で就職活動をしていた際に書いた履歴書が一番最近の応募書類ということになります。転職で書く応募書類には、履歴書の他に「職務経歴書」が必要になります。これは、現職もしくは前職で自分がどのようなポジションでどんな仕事をしてきたかという自己申告型のスキルシートです。
求人サイトに登録する場合は、履歴書と職務経歴書を求人サイト指定の電子フォーマット上に作成します。これは、ワードの場合だったり、エクセルだったりと、求人サイトによって様々です。求人サイトによっては、フォーマット上で細かくスキルを記入するようになっている場合もありますが、細かく作れば作るほど、簡略化する場合は余計な箇所を非表示にすることもできます。もし、求人サイトに登録していない場合でも、オリジナルでひとつ電子データとして履歴書と職務経歴書を作っておくと便利です。もし、企業側が手書きの履歴書と職務経歴書の提出を提示してきた場合でも、ひとつ自分で電子データを作っておけば、それを見ながら書き写すこともできて便利です。毎回毎回履歴書を手書きしたり、データで作ったりするのは結構な手間と時間がかかります。転職の場合、このような事務書類についても、効率よく作成することが大切です。省ける手間は出来るだけ省きましょう。これは仕事における事務処理にも通じることですね。職務経歴書には、これまで自分がどのような科で仕事をしてきたかをすべて記入しましょう。もし、内科と脳外科、産婦人科というように、病院内での移動によって様々な科を経験してきたのであれば、それらは大切な経験値となります。下記落とすことなく、正確に記載しましょう。

看護師の仕事をしながらの転職活動は、通常の忙しさが倍以上になるハードなものです。履歴書や職務経歴書はあらかじめ準備して、効率よく転職活動を進めて行きたいものです。

情報を収集する

看護師の場合、勤務内容も時間もとてもハードなため、転職したいと思っても、そのために情報を集める時間を作ることが難しいかもしれません。しかし、業界は横の連携があり狭いものなので、どこかほかの病院で欠員が出ているなどという情報も自然と入ってくるかもしれません。転職を決めた際、転職しようと思った理由と転職先に求める条件などをきちんと自分自身で整理して活動を始めることが大切になります。看護師の場合は、どのポジションで働いている人であっても、人の命を預かる重要な仕事に携わっています。担当の患者さんもいますから、転職するまでにはしっかりとした引き継ぎ作業も重要な業務になります。

転職するための情報は、求人サイトに登録するなどして集めることができます。インターネット上では、病院のHPを閲覧するなどして求人状況を調べることもできます。

転職が現職と新しい職場間で上手くスライドさせることができれば理想ですが、そうとばかりは限りません。税金や保険関係も、退職後すぐに次の職場が決まっている場合は継続させることが可能になります。しかし、間が空いてしまうと手続きがややこしくなります。
転職を決めたら、すぐに辞めてしまったりはしないで、情報収集と転職活動のために三カ月程度期間を作りましょう。その間に、自分が行きたいと思っている職場について調べたり、求人サイトに登録して仕事を紹介してもらったりしましょう。情報はいくらあっても多すぎるということはありません。給与条件や勤務時間、勤務場所など、決めてからやはり以前の職場の方が良かったと思うようでは、辞めない方が良かったということになってしまいます。仕事を続けながら、二足のわらじで活動するのはとても大変なことですが、情報収集は転職活動にはとても大切な作業です。じっくりと吟味して転職を成功させたいものです。

転職活動に必要な期間

転職したいと思ったら、一般的に現在所属している職場には、一ヶ月以上前に退職を申し出ることが必須となります。それは、職場における引き継ぎ業務にかかる期間を考慮するものであったり、福利厚生、税金などの変更手続きについての処理を行うために必要な期間でもあります。

職場を退職する一カ月間は、所属する勤務先の種類によっても異なりますが、引き続き資料を作らなければならない場合もあります。担当する患者さんの情報を正しく引き継がなければなりません。通常業務で忙しい中引き継ぎ相手に対して説明したりすることで、引き継ぎをするほうも、説明を受ける側もより忙しくなります。なぜなら、通常業務を行いながら平行して引き継ぎ業務を行うわけですから、通常よりも倍忙しくなることも想定されます。ですから、転職を考えた時、理想としては少なくとも一ヶ月前には転職先が決まっている状態で引き継ぎ作業に入るのが望ましいのです。気持ちに焦りがある中で活動をしたり、引き継ぎをしたりすると、通常の業務に影響が出て迷惑をかけてしまうことにもなりかねません。気持ちに余裕を持って転職活動を進めるためにも、転職を決めたら、辞めるまでには三カ月程度余裕を持つことをお勧めします。

転職活動をする中では、いろいろなことがあるでしょう。転職が決まったのに、新しい職場から連絡があって一週間後にその求人案件がなくなってしまったり、その職場から、やはり他の人に決めてしまったとか、人生では何が起こるかわかりません。

まだ次が決まっていないのに、バタバタと焦って辞めてしまうのが一番望ましくないパターンです。辞めた翌日から、何の保証もない無収入状態になってしまうからです。もちろん、自己都合で退職した場合でも、3~4か月の猶予期間後、まだ仕事が見つかっていない人に対しては失業手当が支給されます。しかし、その支給がスタートするまでは、無収入になります。(※待機期間にアルバイトなどで収入があった場合は、失業手当が支給されない場合もあり、支給までには多くの条件や審査が入ります。簡単には支給されないのが失業手当なのです)

いずれにしても、転職を思い立ったら、三ヶ月間はじっくりと転職活動の時間を持ちましょう。転職サイトなどを利用して、いくつかの求人案件にトライしてみるのもいいでしょう。もしかすると、活動している中で、現在の職場が自分に一番合っていると思えることもあるかもしれません。人の気持ちは変わるものです。転職を思い立ったからと言って、感情的になってすぐ辞めてしまうのではなく、時間に余裕を持って、在職中に転職活動をしながら将来について考えて行くことも必要です。