今、日本では禁煙が一種のブームになっています。レストランやパチンコ店といったサービス業に至るまで、様々な場所で禁煙が叫ばれています。
では、喫煙者は転職活動においてはマイナス要因となるでしょうか？

1.喫煙者は不利になる可能性がある

結論から言うと、タイトルにある通り、不利になる場合があります。
外資系企業では、健康への影響や喫煙スペースを設けるためのコスト、就業時間中の喫煙による効率の低下といった点から、喫煙に対する見方は厳しい企業もあります。
国内企業でも、「お客様の中には、においを気にされる方もいる」などという理由で、喫煙者を採用しないことを明示する企業も出始めています。

一般の企業でもこういったことが起こっています。なので医療関係の職種だと、さらに厳しく見られる場合があるでしょう。

2.自己管理能力を疑われる場合もある

アメリカでは、喫煙者や太っている人を採用しない企業もあるそうです。理由は、自己管理能力がないということです。
さらに、喫煙者と非喫煙者が同室で仕事をする場合、非喫煙者が迷惑をこうむるという意見もあります。においや、受動喫煙による健康被害が理由です。
こういったように、周囲に迷惑をかけているのに、禁煙しないということが「自己管理能力がない」という意見です。

ですが、喫煙は個人の趣味嗜好です。企業が強制的に「禁煙しなさい」とはいえないのが現状です。
喫煙以外の趣味嗜好の話をすると、ストレス耐性があるという意味で、その発散法をもっていると、面接でプラスになることもあるようです。

こうして喫煙するということが直接、採用の可否に影響しないまでも、面接の際に「喫煙の習慣がありますか」「喫煙と自己管理についてどのように考えていますか」といったこと聞かれたというケースもあり、喫煙がプラスにはならないのが現状です。
喫煙者には厳しい社会ですが、こういったことをきっかけに、禁煙するのもいいのかもしれませんね。

まとめ
・喫煙は少なくともプラスにはならない

これは今、転職を考えている皆さんの気になる点かと思います。退職後では相手の企業の評価に影響するのでしょうか。在職や退職後のメリットデメリットを考察します。

1.評価は変わらない

結論からいえば、在職中でも退職後でも、それ自体が採用担当者に評価されることはありません。それらを理由に、採用不採用が決まるわけでもありません。

ただ、離職後の場合、その期間は重要です。一般に半年から一年以上離職の期間があると、必ずといっていいほど面接で「退職されてから今まで何をされてましたか」といった質問がされます。このときの採用担当者の気持ちは「今まで遊んでいたのか」「就職活動が上手くいかなかったのか」といったものです。
このあたりを確認したいと思い、聞いています。なので、しっかりとした理由があるなら、素直に話したほうが無難です。「遊んでいた」と思われては当然マイナスの評価になりますから、注意して答えましょう。

2.在職中、退職後の転職活動のメリットデメリット

在職中の転職活動でのメリットは

・生活面で心配することない
・転職活動をしながら不足しているスキルや知識を補うこともできる
・「こういった理由で転職を決意した」「御社で現在の会社でできないことをやりたい」という熱意をアピールできる
こういったことです。逆にデメリットは
・時間の調整がしにくい
・転職活動が長引くと、決心が揺らいでくる
といったことが考えられます。

転職活動が長くなると、生活の不安もないことから、だんだん転職活動自体が面倒になってしまうことがあります。あなたの周りにもいるかもしれませんが「辞めたい。転職したい」といっていつまでも転職しない人です。こうなる危険性はあります。

一方、退職後に転職活動するメリットは
・時間に余裕があることで、転職活動に打ち込むことができる

デメリットは
・長期化すると生活に不安が出る
・なかなか決まらないと、その焦りから、志望度の低いところへいって後悔する可能性もある

こういったように、どちらもメリットもデメリットもあります。先にも言いましたが、在職中も、退職後もそれ自体はあまり評価の対象にはなりません。採用担当の評価は「仕事ができるか」「入社したとき、周囲との人間関係は問題ないか」といったことです。
どちらがいいのか一度考えて、あなたに合った就職活動をしてくださいね。

あなたの転職したい理由は何でしょうか。それによっては、転職が必ずしも解決方法ではない場合があります。
よくあるのが、人間関係や給与の不満でしょうか。

「転職はゼロからのスタート」

仮に転職を決意した場合、どんな職場であれゼロからのスタートになります。「今までの経験があるじゃないか」という意見もあります。ですが、別の職場に移るということは、そこでまた人間関係の構築やご利用者様の情報など、新しくやらなくてはいけないことがでてきます。

「転職だけが解決なのか」

転職したい理由が人間関係の場合、新しい職場でも、同じように上司や部下もできます。そこで必ず、あなたと合う人、やりやすい人だけとは限りません。同じように合わない人が出てくる覚悟が必要です。

転職したい理由が給与の場合、同じような仕事内容で、給与だけ上がるというような上手い話はないでしょう。一般に給与を上げようとするなら、仕事の責任や難易度が上がり、以前より大変になるはずです。その上、新しい職場での業務になりますので、そこに合うかどうかは、入ってみないとわからないところでもあります。以前の職場にはなかった気苦労もあるでしょう。

それに一度転職してしまうと、それに慣れてしまい、何度も転職する人が多いです。転職するかどうか以前に、根本的な解決方法はなんなのか、考える必要があります。これが解決されない限り、転職を繰り返す人になってしまう恐れがあります。

問題が人間関係なら、話し合いの場を持つなどの努力はしましたか。そういった努力なしでは、新しい職場でも同じことを繰り返すかもしれません。問題が給与であれば、ベースアップや病院内の出世など、転職以外に解決する方法はありませんか。こういったことを一度しっかりと考え直すといいでしょう。

それらを考えた上で、それでも「転職したい」と思うかもしれませんし「やっぱりもう少し頑張ってみよう」と思うかもしれません。
転職したい気持ちを良い機会ととらえ、色々と考えてみてもいいでしょう。

まとめ
・問題の解決は、一つではない
・まずは今の職場での努力が必要

転職したいと思ったら、一般的に現在所属している職場には、一ヶ月以上前に退職を申し出ることが必須となります。それは、職場における引き継ぎ業務にかかる期間を考慮するものであったり、福利厚生、税金などの変更手続きについての処理を行うために必要な期間でもあります。

職場を退職する一カ月間は、所属する勤務先の種類によっても異なりますが、引き続き資料を作らなければならない場合もあります。担当する患者さんの情報を正しく引き継がなければなりません。通常業務で忙しい中引き継ぎ相手に対して説明したりすることで、引き継ぎをするほうも、説明を受ける側もより忙しくなります。なぜなら、通常業務を行いながら平行して引き継ぎ業務を行うわけですから、通常よりも倍忙しくなることも想定されます。ですから、転職を考えた時、理想としては少なくとも一ヶ月前には転職先が決まっている状態で引き継ぎ作業に入るのが望ましいのです。気持ちに焦りがある中で活動をしたり、引き継ぎをしたりすると、通常の業務に影響が出て迷惑をかけてしまうことにもなりかねません。気持ちに余裕を持って転職活動を進めるためにも、転職を決めたら、辞めるまでには三カ月程度余裕を持つことをお勧めします。

転職活動をする中では、いろいろなことがあるでしょう。転職が決まったのに、新しい職場から連絡があって一週間後にその求人案件がなくなってしまったり、その職場から、やはり他の人に決めてしまったとか、人生では何が起こるかわかりません。

まだ次が決まっていないのに、バタバタと焦って辞めてしまうのが一番望ましくないパターンです。辞めた翌日から、何の保証もない無収入状態になってしまうからです。もちろん、自己都合で退職した場合でも、３～４か月の猶予期間後、まだ仕事が見つかっていない人に対しては失業手当が支給されます。しかし、その支給がスタートするまでは、無収入になります。（※待機期間にアルバイトなどで収入があった場合は、失業手当が支給されない場合もあり、支給までには多くの条件や審査が入ります。簡単には支給されないのが失業手当なのです）

いずれにしても、転職を思い立ったら、三ヶ月間はじっくりと転職活動の時間を持ちましょう。転職サイトなどを利用して、いくつかの求人案件にトライしてみるのもいいでしょう。もしかすると、活動している中で、現在の職場が自分に一番合っていると思えることもあるかもしれません。人の気持ちは変わるものです。転職を思い立ったからと言って、感情的になってすぐ辞めてしまうのではなく、時間に余裕を持って、在職中に転職活動をしながら将来について考えて行くことも必要です。